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マックスバリュ西日本の平成21年2月中間期決算は会社予想達成?

 食品、エネルギーを中心とした物価上昇基調の中、好調な企業が多数存在する食品スーパー業界ですが、マックスバリュ西日本(8287)の平成20年8月度売上実績が公表されています。
 月次売上の公表数値に基づきますと、平成21年2月中間期の売上高は前年中間期比10.3%増となる1,028億円程度になり、会社側が2008年4月に公表した予測売上高である1005億円を達成できた模様です。

 マックスバリュ西日本は積極的な新店投資、および立替による店舗大型化投資を続けていますので売上高増加自体は予想の範囲内といえますが、既存店売上高、既存店客数についても、前年比プラスを続けており、投資タイミングと食品スーパー業界を取り巻く景況が見事にマッチした状況が実現しています。
 
 さて、利益指標についてはまだ正式には公表されていませんので、予想値を出しておきます。
(現在までに公表されている計数等を元にした推算値であり、会社発表値と異なることを予めご承知おき願います)
MV西日本(8287)の収益率、経費率の推移
1Q中間3Q期末
平成19年度売上高(百万円)
(増加率)
42,119
(103.9%)
88,188
(106.6%)
133,112
(105.4%)
179,757
(105.3%)
平成20年度売上高(百万円)
(増加率)
44,592
(106.6%)
93,265
(108.0%)
141,711
(107.7%)
192,107
(108.7%)
平成21年度売上高(百万円)
(増加率)
48,727
(109.3%)
102,871
(110.3%)
--
平成19年度その他営業収入
(百万円)
8921,8052,7223,668
平成20年度その他営業収入
(百万円)
9251,8752,8253,830
平成21年度その他営業収入
(百万円)
1,0162,050--
平成19年度粗利益(百万円)
(粗利益率)
10,844
(25.7%)
23,145
(26.2%)
34,748
(26.1%)
48,623
(26.5%)
平成20年度粗利益(百万円)
(粗利益率)
11,562
(25.9%)
24,712
(26.5%)
37,302
(26.3%)
51,533
(26.8%)
平成21年度粗利益(百万円)
(粗利益率)
12,860
(26.4%)
27,721
(26.9%)
--
平成19年度販管費(百万円)
(販管費率)
9,811
(23.3%)
19,915
(22.6%)
30,162
(22.7%)
40,759
(22.7%)
平成20年度販管費(百万円)
(販管費率)
10,288
(23.1%)
21,209
(22.7%)
32,486
(22.9%)
43,863
(22.8%)
平成21年度販管費(百万円)
(販管費率)
11,285
(23.2%)
23,600
(22.9%)
--
平成19年度営業利益(百万円)
(営業利益率)
1,032
(2.5%)
3,229
(3.7%)
4,586
(3.4%)
6,863
(3.8%)
平成20年度営業利益率(百万円)
(営業利益率)
1,274
(2.9%)
3,502
(3.8%)
4,816
(3.4%)
7,670
(4.0%)
平成21年度営業利益(百万円)
(営業利益率)
1,575
(3.2%)
4,121
(4.0%)
--
ピンク色はまだら模様の投資生活サイト推算値

第1四半期のみ期間日数が短い

予想の前提として、第2四半期は第1四半期よりも期間日数が多いことが挙げられます。通常年の場合、第1四半期(2月21日~5月20日)は89日、第2四半期(5月21日~8月20日)は92日で構成され、第1四半期は他の四半期に比べて3日少なくなりますが、今年2008年はうるう年であり、第1四半期の期間は通常年より1日多い、90日となります。
 過去のマックスバリュ西日本の第2四半期の原価率推移を見ると、第1四半期より売上原価率で-0.6%程度、販売費および一般管理費率で-0.4%~-0.7%とそれぞれ低くなっていますが、これは第1四半期は変動利益に対する固定費の構成比が3日分大きくなるためです。売上の日別変動が乏しい食品スーパーでは期間に含まれる曜日の割合よりも、日数自体が大きく影響します。
 しかし、2008年はうるう年であるため、既に発表されている平成21年2月期第1四半期の原価率、利益率は通常年より1日分高めに算出されていますので、売上原価率、販売費及び一般管理比率が低減する割合を低めに見積っています。

営業利益ベースで40億円達成か?

店舗投資を積極化しているため、販売費及び一般管理費が純増しますが、半期の営業利益ベースで40億円は達成できた可能性が高くなっています。(会社計画37億円)
 但し、店舗投資の原資は株主に分配せずに社内に留保した資金であることに留意すると、追加投資額に対する利益増加は資本コスト見合いとして、当然に増加して然るべきと考えます。インフレによる売上、仕入れの嵩上げもあるため、単なる増収増益だけでは物足りません。
 マックスバリュ西日本は中期計画コミットメントである営業利益率が5%達成に向けて順調に進捗していますので、投下資本利益率の推移にも注意を払いながら、決算発表を待ちたいと思います。


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