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投信選びで重要なポイント(1)

 山崎元氏がホンネの投資教室で「第六十九回 投信選びで重要な三つのポイント」として以下の3点を挙げられておられますので、是非ご一読をお薦めいたします。
  1. 複数の運用会社から選ぶ
  2. コスト(手数料)を重視する
  3. 納得するまで絶対買わない

 そこで、二番煎じかも知れませんが、主に投資信託を題材とするまだら模様の投資生活サイトでも独自の視点で「投信選びで重要なポイント」を挙げてみることにしました。 
  1. コストは十分低いか?
  2. 投資家側に立った投資信託であるか?
  3. 投資哲学に納得できるか?

1.コストは十分低いか?

 投資信託の運営には委託会社(投信会社)、販売会社(証券会社)、受託会社(信託銀行)の3者が関わるため、各々に対し手数料を支払うことは投資信託の優れた仕組みを維持するビジネスを守るために止むを得ないでしょう。従って、問題となるのは投資信託の投資家が支払うコストが合理的に低いか?どうかなのです。
 ここでのコストの定義としては投資家が投資信託を購入、保有、売却の期間にわたって負担する全費用としています。通常、販売会社からはコストに含められない「分配金支払により課される所得税」や「売却時の信託財産留保額」もコストに含めて考えるべきでしょう。
 税金については毎月分配型投資信託の欠点が分配の都度課税されることによる課税分の複利効果の違いに求められることから投資信託選択の際には考慮に入れる必要があります。
 信託財産留保額は売却によりファンドを離れる投資家からファンドに残る投資家への資産移転であり、投資信託販売側にとっては手数料ではありませんが投資家の支出という観点からはコストと捉えるべきでしょう。
 では、コストが十分に低いか否かの判断基準をどこに置くべきかなのですが、委託会社の費用構成(会社の体質ともいえる)やファンド運用規模などにより一意には決まりません。
 そこで、投資信託市場が十分に競争原理が働いていると仮定すると、上述の山崎元氏引用の純資産残高100億円以上の年金投資顧問率0.126%~0.1575%やバンガード社の経費率0.21%(代行手数料相当分を含む)などが一つの目安になるでしょう。
 そうすると、委託会社手数料として0.2%近辺を当面の目標値として、受託会社手数料0.05%程度、および販売会社手数料(0.2%)を加えた信託報酬0.5%を目標値に設定してもいいのではないでしょうか?
 現状では信託報酬率0.5%を達成している投資信託はごく一部のインデックスファンド、日本債券に投資するファンドなどに限定されており、現実問題として信託報酬率1.0%程度以下が候補に挙がると思います。
 投資家が結託してコストが低い投資信託に選別して購入して販売会社間の競争を促進することで、コストを徐々に市場価格に近づけることができるのです。
 2007年にマネックス資産設計ファンド、セゾン・バンガード・グローバルバランスファンド、スゴ6など次々と信託報酬率1.0%未満のバランスファンドが誕生しているのも販売競争が促進されたことにより投資家が奪取した成果の一つなのです。

<関連記事>
⇒投資信託の販売手数料を考えるシリーズへ
⇒低コスト投資信託への最大の障壁を考える


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