月次積立投資で資産形成し、投資家の立場から社会貢献を目指しています

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まだら模様の投資生活ポートフォリオ2008年4月末

 まだら模様の投資生活サイト2008年4月の運用実績は純資産残高比で前月比+3.2%と株式市場回復に歩調を合わせてプラス上昇となりました。この規模の上昇は本当に久しぶりでホッと一息ついています。
まだら模様の投資生活ポートフォリオ200804

 各資産クラス別の投資比率は2008年3月よりも全て下落しているように見えますが、日本債券クラスを除いて、個別株式クラスとJREITクラスへの投資額増加による相対的割合減少であり、投資額基準では増加に終わりました。
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楽天証券が楽天株式ファンドを発売へ!!

 さて、今年に入ってから、浪花おふくろファンド、かいたくファンド、らくちんファンドと次々と長期投資型ファンドが誕生しています。このたび、また新たな長期投資型ファンドが2008年5月30日から開始されることが判明しました!!
 その名も、「楽天株式ファンド」であり、何と楽天証券系列の楽天投信株式会社が運用するファンドオブファンズ形式の投資信託です。

楽天株式ファンド概要
項目概要信託報酬率
ファンド名称楽天株式ファンド年0.8715%
運用会社楽天投信株式会社年0.525%
販売会社楽天証券株式会社年0.315%
受託会社住友信託銀行株式会社年0.0315%
組入ファンドさわかみファンド
ニッポン・コムジェスト・ヨーロッパ・ファンドSA(適格機関投資家限定)
ニッポン・コムジェスト・エマージング・ファンドSA(適格機関投資家限定)
運用開始日平成20年5月30日
申込手数料無し
信託財産留保金換金時の基準価額の0.5%
※詳細は楽天証券ホームページ「楽天株式ファンド紹介ページへ」
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マックスバリュ西日本は引き続き順調な売上を継続

 兵庫県以西、中国四国地方を地盤とするイオン系列食品スーパーのマックスバリュ西日本(8287)ですが、平成21年2月期の第1四半期(2.21~5.20))も順調な滑り出しを切ったようです。
 会社経営の売上業績予測としては、平成21年2月期中間期段階で前年比プラス5.9%の1005億円、通期で前年比プラス9.7%の2150億円と掲げられています。
 このところ、消費者物価指数(生鮮食品除く)は2ヶ月連続で1%を越えており、日本にこの20年近く訪れなかったインフレ時代の足音がひしひしと聞こえてきています。会社業績予測がどの程度の物価上昇を前提とした計画であるのか明示されていないのが残念なところですが、インフレを全く見込まない計画であるとして、是非とも頑張っていただきたいと思います。
 さて、マックスバリュ西日本の平成21年度第1四半期もあと3週間程度で終了となりますので、第1四半期業績予測を行うことにします。
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投資信託の基準価額と純資産残高はズレている?

 公募投資信託の基準価額と純資産残高は運用会社により毎営業日計算されて、多くの運用会社のホームページや、翌日の日本経済新聞朝刊に記載されているのは皆さんご存知と思います。純資産残高と基準価額には以下の関係式が成立するため、投資信託受益権口数の算出が可能です。

 純資産残高 = 基準価額 × 受益権口数 / 10000

 投資信託の基準価額と純資産残高の日次時系列情報は、Yahoo!ファイナンスなどから取得することも可能です。

買付資金は何時ファンド資産に組み込まれるのか

 さて、公表されている日次の基準価額と純資産残高なのですが、特に直販投信ファンドについてはおやっと感じることがあります。
 大半の直販投信ファンドには定期買付サービスと称した積立購入サービスがあるため、毎月の特定日に多額のファンド買付が発生するのですが、一見しただけでは基準価額適用日と純資産残高増加の相関関係にズレが生じているように見えます。
 例えば、直販投信ファンドのパイオニアであるさわかみ投信が運用するさわかみファンドの基準価額と純資産残高は、次のように推移しています。
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アクティブバリューオープンの第12期運用報告

 さて、去る平成20年2月27日に第12期決算を終了したアクティブバリューオープン(愛称:アクシア)ですが、運用報告書が公開されたため、費用率、売買高比率などの運用状況が明らかとなっています。
 まず、運用報告書に開示されている1万口当りの費用を金額単位に変換することでファンド経費率を算出することにします。尚、運用報告書注記に従い、平均基準価額を用いた簡易計算により、1万円当りの費用に関すると以下の通りとなりました。
アクシアのファンド経費率
費目1万口当りの費用1万円当りの費用
信託報酬220円103円
売買委託手数料8円3.7円
監査費用1円0.46円
合計208円107.1円

 アクシアの投資家が支払った総費用率は純資産残高に対し1.07%となり、アクティブファンドとしては良好な水準となりました。
 うち、売買委託手数料の0.037%は平均純資産残高に対しての計算結果ですので、売買金額に対する売買委託手数料率に別途報告されている当期の売買回転率0.40から変換すると、0.092%(=0.037%/0.4)となります。この手数料水準は一般投資家がネット証券会社で売買した場合に支払う手数料率と比較すると、感覚的には妥当と考えられる水準ですね。(100万円売買時に片道920円の手数料を支払うことに相当します)
 売買回転率に着目すると、引き続き低い水準に保たれており大型株中心の安定運用を志向していることが読み取れます。(ちなみに前期11期の売買回転率は0.52です。)
 運用報告書には期末時点の全保有銘柄も開示されているため、今までの月次報告(アクティブバリューオープンはキャノンを買い増しなどご参照)で明らかとなっていなかった追加投資銘柄が凡そ判明していますので、ご紹介いたします。
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