まだら模様の投資生活ポートフォリオ2008年4月末 |
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まだら模様の投資生活サイト2008年4月の運用実績は純資産残高比で前月比＋３．２％と株式市場回復に歩調を合わせてプラス上昇となりました。この規模の上昇は本当に久しぶりでホッと一息ついています。
 各資産クラス別の投資比率は２００８年３月よりも全て下落しているように見えますが、日本債券クラスを除いて、個別株式クラスとＪＲＥＩＴクラスへの投資額増加による相対的割合減少であり、投資額基準では増加に終わりました。 |
楽天証券が楽天株式ファンドを発売へ！！ |
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さて、今年に入ってから、浪花おふくろファンド、かいたくファンド、らくちんファンドと次々と長期投資型ファンドが誕生しています。このたび、また新たな長期投資型ファンドが2008年5月30日から開始されることが判明しました！！
その名も、「楽天株式ファンド」であり、何と楽天証券系列の楽天投信株式会社が運用するファンドオブファンズ形式の投資信託です。
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マックスバリュ西日本は引き続き順調な売上を継続 |
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兵庫県以西、中国四国地方を地盤とするイオン系列食品スーパーのマックスバリュ西日本(8287)ですが、平成21年2月期の第１四半期（2.21〜5.20))も順調な滑り出しを切ったようです。
会社経営の売上業績予測としては、平成21年2月期中間期段階で前年比プラス5.9%の1005億円、通期で前年比プラス9.7%の2150億円と掲げられています。 このところ、消費者物価指数（生鮮食品除く）は2ヶ月連続で１％を越えており、日本にこの20年近く訪れなかったインフレ時代の足音がひしひしと聞こえてきています。会社業績予測がどの程度の物価上昇を前提とした計画であるのか明示されていないのが残念なところですが、インフレを全く見込まない計画であるとして、是非とも頑張っていただきたいと思います。 さて、マックスバリュ西日本の平成21年度第1四半期もあと3週間程度で終了となりますので、第1四半期業績予測を行うことにします。 |
投資信託の基準価額と純資産残高はズレている？ |
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公募投資信託の基準価額と純資産残高は運用会社により毎営業日計算されて、多くの運用会社のホームページや、翌日の日本経済新聞朝刊に記載されているのは皆さんご存知と思います。純資産残高と基準価額には以下の関係式が成立するため、投資信託受益権口数の算出が可能です。
純資産残高 ＝ 基準価額 × 受益権口数 ／ １００００ 投資信託の基準価額と純資産残高の日次時系列情報は、Yahoo!ファイナンスなどから取得することも可能です。 買付資金は何時ファンド資産に組み込まれるのかさて、公表されている日次の基準価額と純資産残高なのですが、特に直販投信ファンドについてはおやっと感じることがあります。大半の直販投信ファンドには定期買付サービスと称した積立購入サービスがあるため、毎月の特定日に多額のファンド買付が発生するのですが、一見しただけでは基準価額適用日と純資産残高増加の相関関係にズレが生じているように見えます。 例えば、直販投信ファンドのパイオニアであるさわかみ投信が運用するさわかみファンドの基準価額と純資産残高は、次のように推移しています。 |
アクティブバリューオープンの第12期運用報告 |
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さて、去る平成20年2月27日に第12期決算を終了したアクティブバリューオープン（愛称：アクシア）ですが、運用報告書が公開されたため、費用率、売買高比率などの運用状況が明らかとなっています。
まず、運用報告書に開示されている１万口当りの費用を金額単位に変換することでファンド経費率を算出することにします。尚、運用報告書注記に従い、平均基準価額を用いた簡易計算により、１万円当りの費用に関すると以下の通りとなりました。
アクシアの投資家が支払った総費用率は純資産残高に対し１．０７％となり、アクティブファンドとしては良好な水準となりました。 うち、売買委託手数料の０．０３７％は平均純資産残高に対しての計算結果ですので、売買金額に対する売買委託手数料率に別途報告されている当期の売買回転率０．４０から変換すると、０．０９２％（＝０．０３７％／０．４）となります。この手数料水準は一般投資家がネット証券会社で売買した場合に支払う手数料率と比較すると、感覚的には妥当と考えられる水準ですね。（１００万円売買時に片道９２０円の手数料を支払うことに相当します） 売買回転率に着目すると、引き続き低い水準に保たれており大型株中心の安定運用を志向していることが読み取れます。（ちなみに前期１１期の売買回転率は０．５２です。） 運用報告書には期末時点の全保有銘柄も開示されているため、今までの月次報告（アクティブバリューオープンはキャノンを買い増しなどご参照）で明らかとなっていなかった追加投資銘柄が凡そ判明していますので、ご紹介いたします。 |
租税特別措置法の影響が個人向けマネックス債におよぶ |
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さて、マネックス証券が2007年7月の第1回債を最初に毎月発行を続けていた個人向けマネックス債ですが、先月2008年3月の第10回債を最後として、今月2008年4月には発行されていない状況です。
その理由がマネックス証券から昨日4月23日に発表されています。 それは・・・ 租税特別措置法の一部が適用期限延長されなかったため とのことで、 国内の民間企業が海外で発行する債券については、税務上の各種取扱いが変更されているためとのことです。 ご承知の通り、租税特別措置法に関してはガソリン税の暫定税率がなくなり実質減税になる影響などが巷間騒がせていましたが、投資の側面からも個人投資家にも直接影響を被むる状況に至っていることがわかりました。 個人向けマネックス債の発行に関しては第6条の「民間国外債等の利子等の課税の特例」に該当しているとのことですが、当条文は平成10年4月1日から平成20年3月31日までに発行した民間国外債に関する所得税課税の特例措置等を定めています。（租税特別措置法の条文ご参照。私にはとても読みこなせません） とりあえず、2008年3月31日までに既発行済の個人向けマネックス債（第1回債〜第10回債）については影響無しとのことで一安心ですね。 |
投資成果の差異分析（２） |
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さて、前回記事（投資成果の差異分析（１）ご参照：別ウインドウが開きます）では、資産残高差異を（１）数量差異、（２）価格差異、（３）ポジション変動差異に３分割いたしました。
これらの差異の中で、ＴＯＰＩＸと最も比較対象とする差異は価格差異でしょう。確かに、ＴＯＰＩＸも東証1部への新規上場、上場廃止につれて数量差異が発生したり、また浮動株比率を反映したウエイティングも行なわれますが、簡易に投資成果をインデックスと比較する目的としては価格差異の比較で十分といえます。
結果、ＴＯＰＩＸの−２５．０％に対し、２００７年９月末ポジションによる価格差異は−１２．８％に留まり、１２.２％アウトパフォームしました。しかし、このアウトパフォームは単なる計算結果に過ぎず、特定銘柄のプラスに大きく依存した安定性のない結果です。単なる心理的な安心を得るために計算してみましたと言っていいかもしれません。 差異分析で本当に検証したいことは投資対象銘柄の追加投資のタイミングが適切だったか否かという点であり、ポジション変動差異の内容を掘り下げることにします。 |
投資成果の差異分析（１） |
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まだら模様の投資生活サイトではインデックス投資に７〜８割、残りの２〜３割をお気に入り企業への個別株式投資に振り分けているが、個別株式クラスへの投資成果をどのように評価すべきでしょうか？
そもそも、お気に入り企業への投資ならば比較するベンチマークなど必要ないのではと言われればそれまでですが、インデックス等と比較したいのが人情なのです。 統計学的にはより正確に導出する方法もあると思いますが、私は計算もそれほど困難でなく、また直感的にわかりやすい方法をとっているため、ご参考になればとのことで紹介したいと思います。 資産残高の変化率を比較する以下ではまだら模様の投資生活サイトの2007年下期（2007年10月〜2008年3月）の投資結果を用いることにします。銘柄などは伏せさせていただきますが、お解りになるかも？まず、単純に個別株式投資クラスの資産残高の変化を見ますと、下表の通り期中に３０％以上の増加となっています。
しかし、実際には、期中に株価が大きく値下がりしたことも誘引して、多額の資金追加を行なっています。その結果として資産残高がプラスの３４．２％となっているため、まず資金追加の影響を除外する必要があります。 |
さわかみファンドの銘柄入替え意欲は継続 |
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さわかみ投信が運用するさわかみファンド、2008年に入ってから既投資銘柄の投資ウエイトの調整および一部銘柄のごめんなさい売りを行なっており、2008年3月中旬から3月末までの期間にはこれまでの最高規模である90銘柄以上の買付、ならびに50銘柄以上の売却を行なっていました。
2008年4月前半についても、これまで高い評価を与えている投資比率上位銘柄への追加買付意欲は一向に衰えていないようです。   但し、銘柄入替意欲の度合いを銘柄数で測定すると、今年に入ってからの平均ペースに落ちており、追加購入32銘柄、一部売却31銘柄、全部売却2銘柄(マブチモーター、コニカミノルタ）となっています。3月下旬の銘柄入替の勢いが激しすぎた反動ともいえますね。 |
プロトコーポレーション(4298) |
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中古車・バイクを中心とした自動車関連情報の提供を行うGooブランドで有名なプロトコーポレーション(4298)です。最近では自動車関連情報のほかに、VeeSchoolなどの生活関連情報や、オアシスナビといった有料老人ホーム・シニア住宅検索サイトも運営しています。
プロトコーポレーションの基本ビジネスモデルは、情報の収集と情報提供の両側から手数料を頂くビジネスにあるでしょう。自動車関連情報事業、生活関連情報事業に共通するコアコンピタンスとしているようです。 【プロトコーポレーションの基本ビジネスモデル】 情報登録・掲載料 → 情報コンテンツの充実 ← 情報提供料（情報販売、各種媒体へコンテンツ提供） このビジネスモデルを以下に永続的に保持できるかは、１．収集する情報量の確保、情報の鮮度及び質を保つこと、２．提供する情報コンテンツの魅力度を高めることにあると考えられます。 着実なコストの低減活動一方、プロトコーポレーションの事業運営で最も評価できる点は、事業コストの低減努力を継続していることにあります。例えば、有価証券報告書から拾い上げた最近の取組みを挙げておきます。
実際の計数比率の推移からは、コスト低減効果がさらに明確になっています。 |
