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ありがとうファンドの信託報酬配分が改定されました!

 ありがとうファンドへのTMA長期投資ファンド組入れ開始のニュースの中に隠れた形となりましたが、同じ12月27日にありがとうファンドの信託報酬の配分が2007年12月28日から改定されることがありがとう投信から公表されていました。
 本改定では、信託報酬率合計(純資産残高250億円まで年0.945%など)は変更前と同一ですが、信託報酬の委託会社、販売会社(代行手数料分)、受託会社の配分割合が変更となっています。
ありがとうファンドの信託報酬(水色:07/12/28改定)
ファンド名
純資産残高区分信託報酬率(%/年)
信託報酬総額委託会社販売会社受託会社
ありがとうファンド250億円まで0.945%0.462%0.315%
0.378%
0.168%
0.105%
250億円超
500億円まで
0.8925%0.4515%0.294%
0.3465%
0.147%
0.0945%
500億円超
750億円まで
0.84%0.441%0.273%
0.315%
0.126%
0.084%
750億円超
1000億円まで
0.7875%0.4305%0.252%
0.2835%
0.105%
0.0735%
1000億円超0.735%0.42%0.231%
0.252%
0.084%
0.063%

 今回のありがとうファンド信託報酬の配分改定は新ファンド(TMA長期投資ファンド)の組入れ開始以上に重要なトピックでありますので、より深く考えてみることにします。
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2007年の投資結果を振り返る

 2007年も残すところあと1日となりました。この1年の投資環境を振り返ると日本株式は一時は日経平均で18000円を越えたものの、サブプライム問題の波に巻き込まれ、結局は前年比-11.2%安の15,307円で終わりました。さらに外国株式についても米国、欧州の先進国市場は2月末の中国ショックから相場が出直ったものの、8月のサブプライム問題にて相場が天井を打っています。しかしながら、新興国株式は前年に引き続き好調で中国、インド株式などが高値を追う展開となりました。
2007年度ポートフォリオ

 このような投資環境の中で、まだら模様の投資生活サイトのポートフォリオを前年末と比較しますと、既存投資分に関しては日本株式クラスの悪い投資成績に引きずられ大きなマイナスとなりましたが、マイナス幅が2007年追加投資額の範囲に収まったため資産残高としてはなんとか増加する結果となりました。積立投資の威力に助けられたとつくづく思っています。
 しかしながらポートフォリオの構成は2007年1年間で相当変化が生じていますので、2008年の投資計画を行う前に2007年の投資状況を振り返ってみます。
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ありがとうファンドへTMA長期投資ファンドの新規組入れ発表!!

 先日、ありがとうファンドへの新規組入れファンドの速報が発表されましたが、年も押し迫った12月27日にありがとう投信株式会社から組み入れファンドの詳細情報が公表されました。
 その名も「TMA長期投資ファンド〈適格機関投資家限定〉」と長期投資を銘打つありがとうファンド専用に準備される新規ファンドのようです。
  • ファンド名:TMA長期投資ファンド(適格機関投資家限定)
  • 投資対象:国内外の株式、国内外の債券
  • 委託会社:東京海上アセットマネジメント投信株式会社
  • 投資方法:
    「東京海上長期投資マザーファンドを通じた投資」
    「株式への直接投資」
  • 信託報酬:年0.49875%
  • 信託財産留保金:解約時に基準価額の0.3%
  • その他手数料:直接経費、監査報酬(年0.0105%(上限31.5万)は顧客負担
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投信選びで重要なポイント(3)

 投資信託を選ぶ際の3番目のポイントは、投資の本質に関連することです。投資家が自らの資金を投入して不確実性(リスク)を買うのが投資であるため、投資対象に関する全ての事柄を知っていることが望ましいのです。
 しかし、投資信託は意思決定権を運用側に委託しているため、意思決定がどのように行われるかを確認する必要があります。
 通常の投資信託の目論見書には運用に関する意思決定機関とプロセスが記載されていますが、それは意思決定を受託した運用側から提供された約束の一種であり、エージェントコストを取り除く行動の現われなのです。
 
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投信選びで重要なポイント(2)

 投信選びの重要なポイントとして、最初に挙げた「1.コストが十分低いか?」を守れば、投資信託への投資により、大きな間違いに陥ることは少ないでしょう。それほど、コストは投資信託を選ぶ際の重要なファクターなのです。
 特にインデックスファンドの場合は実現する運用の目標が規格化されているため、比較すべきはコストのみと言っても過言ではありません。利益=収益-コストの計算式において、収益は既に決まっているいるからです。
 今回は投信選びの2番目のテーマとして、コストの低さを実現するための仕組みを挙げることにします。
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