マックスバリュ西日本の平成21年2月中間期決算は会社予想達成? |
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食品、エネルギーを中心とした物価上昇基調の中、好調な企業が多数存在する食品スーパー業界ですが、マックスバリュ西日本(8287)の平成20年8月度売上実績が公表されています。
月次売上の公表数値に基づきますと、平成21年2月中間期の売上高は前年中間期比10.3%増となる1,028億円程度になり、会社側が2008年4月に公表した予測売上高である1005億円を達成できた模様です。 マックスバリュ西日本は積極的な新店投資、および立替による店舗大型化投資を続けていますので売上高増加自体は予想の範囲内といえますが、既存店売上高、既存店客数についても、前年比プラスを続けており、投資タイミングと食品スーパー業界を取り巻く景況が見事にマッチした状況が実現しています。 さて、利益指標についてはまだ正式には公表されていませんので、予想値を出しておきます。 (現在までに公表されている計数等を元にした推算値であり、会社発表値と異なることを予めご承知おき願います) |
SHOEIの平成20年9月期第3Q決算分析 |
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高級プレミアムヘルメットを製造、販売するSHOEI(7839)の平成20年9月期第3四半期決算が2008年7月24日に発表され、米国では景気減退による売上減少となりましたが、引き続き欧州、東欧諸国において順調な売上でカバーし、売上、利益ともに過去最高の水準に達しました。
SHOEI(7839)平成20年9月期第3四半期業績 売上高 :111億51百万円 (前年同期比+11.8%) 営業利益 :29億3千万円 (前年同期比+35.7%) 当期純利益:18億1千万円 (前年同期比+52.6%) 売上高増加率よりも、営業利益増加率、当期純利益増加率が大きい美しい形の増収増益ですね。売上高増加率よりも、利益増加率がより高いことは、製品の値下げによる売上増加(利益率減少)や、販売費および一般管理費などの固定費の著しい増加が少ないことを示唆しています。 また、概ね「営業利益×(1−実効税率(約40%))≒当期純利益」の関係が成立していることは、営業外損益、特別損益の発生額、ならびに税効果会計の適用額が少ないことを示しており、決算短信の上段部分だけを眺めるだけでも、SHOEIが本業に注力している企業であることを垣間見ることができます。 さて、まだら模様の投資生活サイトでは前回の記事(SHOEIの平成20年9月期中間決算分析)で売上、利益独自予想を発表していましたが、結果はどうだったでしょうか? |
ユーロ高がSHOEIの業績予想を後押しするか? |
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プレミアムヘルメットの世界ブランドであるSHOEIは売上の70〜80%を海外に頼っています。
近年はブランド戦略が奏功し、特にバイク文化が発達している欧州圏での売上が伸びていますが、為替相場に目を転じても、最近は昨年以来の最高水準の円安・ユーロ高圏に接近する好環境です。 ![]() SHOEIの場合、海外販売代理店向け売上は円建て取引中心とのことであり、為替相場の変動は業績に大きな影響を与えませんが、海外子会社(ドイツ、フランス、米国)経由の売上は外貨建てであるため、為替予約等により為替変動リスクを回避しているようですが、為替予約状況次第ではさらなる業績上積みも期待できそうです。 業績上昇修正見込みに関しましては、会社作成の第52期中間事業報告書の中に示唆されているように、またIR・株式投資情報ポータルサイトのブリッジサロン作成のブリッジレポートの通り、私も業績上方修正の発生は間違いない水準と見ています。 しかし、SHOEIの株価バリュエーション面でも業績上昇修正予測を反映しているようです。 |
マックスバリュ西日本平成21年2月期第1四半期決算も快調 |
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マックスバリュ西日本(8287)が6月16日に平成21年2月期第1四半期決算を発表し、第1四半期としては過去最高水準の売上、利益水準を順調に達成しています。
マックスバリュ西日本平成21年2月期第1四半期決算 営業収益 :497億4千万円(前期比+9.3%) 営業総利益:128億6千万円(前期比+11.2%) 販管費 :112億8千万円(前期比+9.7%) 営業利益 : 15億75百万円(前期比+23.6%) 特筆すべき点は、PB商品である「トップバリュ」の売上が堅調なことであり、トップバリュ構成比は平成20年2月期末の6.9%から8.6%へ3ヶ月間で1.7%も大幅に伸びていることです。過去3年の間、年間で1%の伸びを示していた中では驚異的といえます。 この点、今期に入ってから食料品を中心としたNB商品の大幅値上げが相次ぐ中で、消費者が価値に対して、比較的安いPB商品を志向していることが垣間見えます。 賃金の伸び悩み、および食料品を中心としたインフレ環境の中で、次々とプライベートブランド商品を供給できる強みがマックスバリュ西日本の経営に追い風となっているようです。折りしも、実質無借金経営の中で店舗投資を積極化していますが、一層の利益拡大に繋げることができるか興味深いところです。 しかし、投資家の視点では残念ながら・・ |
SHOEIの平成20年9月期中間決算分析 |
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プレミアムヘルメット製造・販売業のSHOEI(7839)の平成20年9月期中間決算が去る5月13日に発表され、順調な業績進捗状況が確認できています。
中間期末段階で過去最高となる営業利益20億円を超え、会社発表の期末業績予想(29億5千万)に対して68%まで進捗しており、通期業績上方修正の可能性は極めて高いといっていいでしょう。 会社側からも社長のごあいさつの中で「公表済みの通期業績見通しの達成に問題ないものと考えておりますが」とあり、今後の為替レートの急激な変動(ドル安、ユーロ安)がない限り、公表済み業績予測達成に関しては楽観的に見ております。 投資家の興味は現実的な通期業績見通しであり、連結配当性向50%を目処とする期末配当が1株58円よりもどの程度上積みされるかではないでしょうか? |
プロトコーポレーション平成20年3月期決算発表 |
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Gooのブランドが著名であるプロトコーポレーション(4298)の平成20年3月期決算が5月12日に発表さており、売上、利益ともに順調な増加している増収増益となっていた。当サイトの独自決算予測からは売上高が3億円強ショートしたものの、売上原価率が想定以上に減少(44.5%→43.5%)したことで、営業利益段階で独自予測値である(38億6千万円)から8千9百万円マイナスまで挽回していました。
プロトコーポレーション平成20年3月期連結決算 売上高 :228億9300万円(前期比+7.8%) 営業利益:37億7100万円(前期比+26.2%) 当期純利益:18億3800万円(前期比+4.1%) 今期も既に100%子会社の(株)プロトリンクの吸収合併を発表済であり、プロトコーポレーションの原価改善活動は続きそうです。さらに、決算短信上で開示された次期業績は大幅な増益予測となっているのです。 |
マックスバリュ西日本は引き続き順調な売上を継続 |
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兵庫県以西、中国四国地方を地盤とするイオン系列食品スーパーのマックスバリュ西日本(8287)ですが、平成21年2月期の第1四半期(2.21〜5.20))も順調な滑り出しを切ったようです。
会社経営の売上業績予測としては、平成21年2月期中間期段階で前年比プラス5.9%の1005億円、通期で前年比プラス9.7%の2150億円と掲げられています。 このところ、消費者物価指数(生鮮食品除く)は2ヶ月連続で1%を越えており、日本にこの20年近く訪れなかったインフレ時代の足音がひしひしと聞こえてきています。会社業績予測がどの程度の物価上昇を前提とした計画であるのか明示されていないのが残念なところですが、インフレを全く見込まない計画であるとして、是非とも頑張っていただきたいと思います。 さて、マックスバリュ西日本の平成21年度第1四半期もあと3週間程度で終了となりますので、第1四半期業績予測を行うことにします。 |
プロトコーポレーション(4298) |
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中古車・バイクを中心とした自動車関連情報の提供を行うGooブランドで有名なプロトコーポレーション(4298)です。最近では自動車関連情報のほかに、VeeSchoolなどの生活関連情報や、オアシスナビといった有料老人ホーム・シニア住宅検索サイトも運営しています。
プロトコーポレーションの基本ビジネスモデルは、情報の収集と情報提供の両側から手数料を頂くビジネスにあるでしょう。自動車関連情報事業、生活関連情報事業に共通するコアコンピタンスとしているようです。 【プロトコーポレーションの基本ビジネスモデル】 情報登録・掲載料 → 情報コンテンツの充実 ← 情報提供料(情報販売、各種媒体へコンテンツ提供) このビジネスモデルを以下に永続的に保持できるかは、1.収集する情報量の確保、情報の鮮度及び質を保つこと、2.提供する情報コンテンツの魅力度を高めることにあると考えられます。 着実なコストの低減活動一方、プロトコーポレーションの事業運営で最も評価できる点は、事業コストの低減努力を継続していることにあります。例えば、有価証券報告書から拾い上げた最近の取組みを挙げておきます。
実際の計数比率の推移からは、コスト低減効果がさらに明確になっています。 |
MV西日本(8287)平成20年2月期決算分析 |
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先週の記事(マックスバリュ西日本の経常利益80億円へ)にて、4月2日付け日経新聞報道を紹介いたしましたが、4月7日にマックスバリュ西日本平成20年2月期業績が会社発表されています。
マックスバリュ西日本平成20年2月期経営成績 売上高 1,959億円(計画1,990億円) 営業利益 76億円(計画76億円) 当期純利益 38億円 一株利益 147円 日本経済新聞による事前発表数値から利益は少なくなり営業利益80億円には達していませんが、傾向に変わりはなかったと見ています。売上高はおそらく出店ペースが見込みより遅れたことにより計画比未達となりましたが、営業利益ベースでは計画線どおりの着地となっています。これまでのまだら模様の投資生活サイトの経営成績予想からも大きな乖離がない数値となりました。 結果、平成20年2月期の売上高営業利益率は約4%となりましたが、プライベートブランド商品の売上増加が大きく寄与したようです。
プライベートブランド商品の売上は2年連続で構成比で年1%以上、金額ベースで年18〜20億円規模で安定的に増加しています。さらに、今期(平成21年2月期)に入ってからも、一般ブランド食料品の値上げが相次いでおり、一層の売り上げ増加に追い風が吹き続けています。 次に、次期平成21年2月期の会社業績計画はどのようになっているのでしょうか? |
マックスバリュ西日本の経常利益80億円へ |
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イオン系列の食品小売マックスバリュ西日本(8287)の平成20年2月期決算数値は来る2008年4月7日に公表される予定ですが、去る4月2日の日本経済新聞朝刊に4年連続で過去最高益を記録する模様と報道されています。
営業利益率4%達成へ現時点の会社発表の予想営業利益率は3.87%ですが、上記予想通りになると、営業利益率は4%に到達します。会社中期経営計画では2010年2月期に営業利益5%を目標としているため、計画実現に向かって順調に進んでいるようです。やはり、一番の利益ドライバーはPB商品「トップバリュ」でしょう。PB商品はブランド商品よりも粗利益率が20%程度高いといわれています。次々と食料品値上げが続く中で、同じ品質で値段が安いPB商品の売上比率は、今後も増加が見込まれるでしょう。売上で苦戦しても利益でカバーする状態になるかもしれません。
PB商品の売上高に占める割合は2006年2月期のから2007年2月期で1%伸びています。PB商品の粗利益率が通常商品の20%増しと仮定した場合、売上比率1%の伸びは営業利益率で0.1%程度の影響を与えますので、日本経済新聞発表通りならば2008年2月期のトップバリュ売上構成比は7%以上で着地したと推定しています。 |














